一般高齢者を対象とした誰でもできる運動器の機能向上体験プログラムの効果に関する研究
「1. 緒言」内閣府(2010b)によると, 日本における高齢化率は1989年に11.6%であったのが, 2000年に20.0%を超え, 2010年には22.7%と年々増加傾向にある. さらに, 2030年には31.8%にまで上昇し, 3人に1人が高齢者の社会になることが指摘されている. このような超高齢社会に備えるために, 日本では2000年に介護保険制度が創設された. 介護保険制度は日本が目指す「明るく活力のある超高齢社会」の実現のために具現化された制度であるが, 厚生労働省(2009b)は創設から10年が経過し, 普及はしたものの運営上のいくつかの課題が生じてきたことを報告している. 特...
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Published in | 体育学研究 Vol. 56; no. 2; pp. 467 - 479 |
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Main Authors | , , |
Format | Journal Article |
Language | Japanese |
Published |
一般社団法人 日本体育学会
2011
日本体育学会 |
Subjects | |
Online Access | Get full text |
ISSN | 0484-6710 1881-7718 |
DOI | 10.5432/jjpehss.11044 |
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Summary: | 「1. 緒言」内閣府(2010b)によると, 日本における高齢化率は1989年に11.6%であったのが, 2000年に20.0%を超え, 2010年には22.7%と年々増加傾向にある. さらに, 2030年には31.8%にまで上昇し, 3人に1人が高齢者の社会になることが指摘されている. このような超高齢社会に備えるために, 日本では2000年に介護保険制度が創設された. 介護保険制度は日本が目指す「明るく活力のある超高齢社会」の実現のために具現化された制度であるが, 厚生労働省(2009b)は創設から10年が経過し, 普及はしたものの運営上のいくつかの課題が生じてきたことを報告している. 特に, 軽度の要介護者の増加が顕著であることから, 介護を要しない状態から要介護状態への移行を防ぐために, 介護予防の視点が重視され, 2006年には自治体において介護予防事業(地域支援事業)が開始されるようになった. |
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ISSN: | 0484-6710 1881-7718 |
DOI: | 10.5432/jjpehss.11044 |