山間へき地における後発医薬品の認知度および使用に関する意識調査：横断研究 - 万徳, さとみ; 更谷, 聡子; 池上, 雄亮; 山端, 聡; 片岡, 裕貴; 大前, 幸子; 竹原, 紀子 (医療薬学, 2020)
「緒言」 現在, 国民医療費の増加に伴い, 医療費抑制の取組の1つとして, 後発医薬品の使用が推奨されている. 厚生労働省によって「後発医薬品のさらなる使用促進のためのロードマップ」を策定し取組が進められ, 2020年9月までに, 後発医薬品の使用割合を80%まで上昇させるという目標が閣議決定された(内閣府, 経済財政運営と改革の基本方針2017, 発信日:2017年6月9日). 本邦では, 後発医薬品に関しての意識調査が行われているが, 後発医薬品の認知度は調査環境によってばらつきがある. 過去の調査では2009年に厚生労働省が実施した後発医薬品の使用調査(厚生労働省, https://www.mhlw.go.jp/shingi/2010/06/dl/s0602-3j.pdf, 2019年12月5日)によると, 後発医薬品の認知度は7割程度であった. 最近の調査では2016年の厚生労働省の調査(厚生労働省, https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12404000-Hokenkyoku-Iryouka/0000152477.pdf, 2019年12月5日)によると後発医薬品の認知度は8割であり, 2017年の院外薬局での調査によると, 約7割であった.