地域における14年間の歯周疾患予防活動の評価
平成4年度から平成17年度まで継続的に行われた歯周疾患予防活動の成果を評価した.参加者の総数は1,012名(男性297名,女性715名)であった,受診者数は,事業開始6年目以降は減少した.平均年齢は経年的に増加傾向にあった.1人平均未処置歯数と喪失歯数が経年的に減少し,処置歯数は増加した.CPI個人コード3または4の者の割合は経年的に減少し,歯と歯周組織の状態は改善していた.14年間で1回のみの受診者は566名,2回以上の受診者は446名であった.2回以上受診した集団は1回のみの集団よりも男性の割合が低かった.受診回数が多い者ほど最終受診時の歯周組織の状態がよかった.また,2回以上の受診者にお...
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| Published in | 口腔衛生学会雑誌 Vol. 57; no. 3; pp. 192 - 200 |
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| Main Authors | , , , |
| Format | Journal Article |
| Language | Japanese |
| Published |
一般社団法人 口腔衛生学会
2007
日本口腔衛生学会 |
| Subjects | |
| Online Access | Get full text |
| ISSN | 0023-2831 2189-7379 |
| DOI | 10.5834/jdh.57.3_192 |
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| Abstract | 平成4年度から平成17年度まで継続的に行われた歯周疾患予防活動の成果を評価した.参加者の総数は1,012名(男性297名,女性715名)であった,受診者数は,事業開始6年目以降は減少した.平均年齢は経年的に増加傾向にあった.1人平均未処置歯数と喪失歯数が経年的に減少し,処置歯数は増加した.CPI個人コード3または4の者の割合は経年的に減少し,歯と歯周組織の状態は改善していた.14年間で1回のみの受診者は566名,2回以上の受診者は446名であった.2回以上受診した集団は1回のみの集団よりも男性の割合が低かった.受診回数が多い者ほど最終受診時の歯周組織の状態がよかった.また,2回以上の受診者において初回よりも最終回のほうがCPI個人コードの低い者の割合が高かった.歯周炎の有無(CPI個人コード3または4を歯周炎あり,それ以外を)を目的変数としてロジスティック回帰分析を行ったところ,男性,高年齢者,受診回数の少ない者において歯周炎のリスクが高いという結果が得られた.以上より,年1回の歯科検診とブラッシング指導を地域において継続すると,継続的に受診した者に歯周組織の改善がみられることが明らかになった.また,男性は歯周炎のリスクが高いにもかかわらず継続受診者が少なかったことから,今後,地域歯科保健活動を効果的に進めるためには,男性の受診者を増加させることが課題であると考える. |
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| AbstractList | 平成4年度から平成17年度まで継続的に行われた歯周疾患予防活動の成果を評価した.参加者の総数は1,012名(男性297名,女性715名)であった,受診者数は,事業開始6年目以降は減少した.平均年齢は経年的に増加傾向にあった.1人平均未処置歯数と喪失歯数が経年的に減少し,処置歯数は増加した.CPI個人コード3または4の者の割合は経年的に減少し,歯と歯周組織の状態は改善していた.14年間で1回のみの受診者は566名,2回以上の受診者は446名であった.2回以上受診した集団は1回のみの集団よりも男性の割合が低かった.受診回数が多い者ほど最終受診時の歯周組織の状態がよかった.また,2回以上の受診者において初回よりも最終回のほうがCPI個人コードの低い者の割合が高かった.歯周炎の有無(CPI個人コード3または4を歯周炎あり,それ以外を)を目的変数としてロジスティック回帰分析を行ったところ,男性,高年齢者,受診回数の少ない者において歯周炎のリスクが高いという結果が得られた.以上より,年1回の歯科検診とブラッシング指導を地域において継続すると,継続的に受診した者に歯周組織の改善がみられることが明らかになった.また,男性は歯周炎のリスクが高いにもかかわらず継続受診者が少なかったことから,今後,地域歯科保健活動を効果的に進めるためには,男性の受診者を増加させることが課題であると考える. 概要 : 平成4年度から平成17年度まで継続的に行われた歯周疾患予防活動の成果を評価した, 参加者の総数は1,012名(男性297名, 女性715名)であった. 受診者数は, 事業開始6年目以降は減少した. 平均年齢は経年的に増加傾向にあった. 1人平均未処置歯数と喪失歯数が経年的に減少し, 処置歯数は増加した. CPI個人コード3または4の者の割合は経年的に減少し, 歯と歯周組織の状態は改善していた. 14年間で1回のみの受診者は566名, 2回以上の受診者は446名であった. 2回以上受診した集団は1回のみの集団よりも男性の割合が低かった. 受診回数が多い者ほど最終受診時の歯周組織の状態がよかった. また, 2回以上の受診者において初回よりも最終回のほうがCPI個人コードの低い者の割合が高かった. 歯周炎の有無(CPI個人コード3または4を歯周炎あり, それ以外をなし)を目的変数としてロジスティック回帰分析を行ったところ, 男性, 高年齢者, 受診回数の少ない者において歯周炎のリスクが高いという結果が得られた. 以上より, 年1回の歯科検診とブラッシング指導を地域において継続すると, 継続的に受診した者に歯周組織の改善がみられることが明らかになった. また, 男性は歯周炎のリスクが高いにもかかわらず継続受診者が少なかったことから, 今後地域歯科保健活動を効果的に進めるためには, 男性の受診者を増加させることが課題であると考える. |
| Author | 恒石, 美登里 神社, 亜生 山本, 龍生 渡邊, 達夫 |
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| References | 16) 平岩 弘. ほか. 百貨店従業員への刷掃指導効果 : 1年間の観察. 日本歯周病学会会誌. JAPANESE SOCIETY OF PERIODONTOLOGY. (1986) vol.28, no.2, p.670-680. https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/00171438701?from=CiNii, doi:10.2329/perio.28.670 17) 木村 年秀. ほか. 地域における刷掃指導効果 一年後の経過観察:一年後の経過観察. 口腔衛生学会雑誌. JAPANESE SOCIETY FOR DENTAL HEALTH. (1991) vol.41, no.3, p.307-313. http://search.jamas.or.jp/link/ui/1992191056, doi:10.5834/jdh.41.307 3) AINAMO J. Development of the World Health Organization Community Periodontal Index of Treatment Needs. Int Dent J. (1982) vol.32, p.281-291. 6) PETERSEN PE. Evaluation of community-based oral health promotion and oral disease prevention-WHO recommendations for improved evidence in public health practice. Community Dent Health. (2004) vol.21, no.Supplement, p.319-329. 11) AXELSSON P. The long-term effect of a plaque control program on tooth mortality, caries and periodontal disease in adults. Results after 30 years of maintenance. J Clin Periodontol. (2004) vol.31, p.749-757. doi:10.1111/j.1600-051X.2004.00563.x 18) 堀口 逸子. 成人歯科健康診査でCPITNを用いるときの評価法の検討 : 長崎県伊王島町住民の歯周組織の健康状態とその変化からみた9年間の歯科健診事業評価. 口腔衛生学会雑誌. 有限責任中間法人日本口腔衛生学会. (1996) vol.46, no.3, p.248-260. http://search.jamas.or.jp/link/ui/1997091596 15) 渡邊, 達夫. ほか. 歯口清掃による動揺歯の改善と宿主因子の関係. 口腔衛生学会雑誌. JAPANESE SOCIETY FOR DENTAL HEALTH. (1984) vol.34, no.3, p.220-225. http://search.jamas.or.jp/link/ui/1985051986, doi:10.5834/jdh.34.220 8) 鶴見真由美. 歯科検診と同時に実施した刷掃指導の効果について. 岡山歯誌. (1987) vol.6, p.81-86. http://search.jamas.or.jp/link/ui/1989022194 19) 安藤 雄一. ほか. 新潟県歯科疾患実態調査における調査対象者と歯科健診受診者の特性に関する分析. 口腔衛生学会雑誌. 有限責任中間法人日本口腔衛生学会. (2001) vol.51, no.3, p.248-257. http://search.jamas.or.jp/link/ui/2002055827 1) MORITA M. Effect of dental health programs on periodontal disease in communities. Dent Jpn. (1993) vol.30, p.102-105. 10) GOOCH BF. The role of evidence in fomulating public health programs to prevent oral disease and promote oral health in the United States. J Evid Base Dent Pract. (2006) vol.6, p.85-89. doi:10.1016/j.jebdp.2005.12.002 14) 葭原 明弘. ほか. 歯科健康診査を中心とした成人歯科保健事業は歯牙喪失を抑制するか. 口腔衛生学会雑誌. 有限責任中間法人日本口腔衛生学会. (1996) vol.46, no.3, p.339-345. http://search.jamas.or.jp/link/ui/1997090194 9) 石川 昭. ほか. 地域における歯周疾患予防活動 : 1回指導法と3回指導法の1年後の比較. 日本公衆衛生雑誌. 日本公衆衛生学会. (1995) vol.42, no.9, p.777-782. http://search.jamas.or.jp/link/ui/1996095825 5) 厚生労働省医政局歯科保健課. 平成11年歯科疾患実態調査報告-厚生省健康政策局調査-. 口腔保健協会. (2001 12) PETERSEN PE. Strengthening the prevention of periodontal disease : the WHO approach. J Periodontol. (2005) vol.76, p.2187-2193. doi:10.1902/jop.2005.76.12.2187 2) 文部科学省. 疫学研究に関する倫理指針. (2005 4) 厚生省健康政策局歯科衛生課. 平成5年歯科疾患実態調査報告-厚生省健康政策局調査-. 口腔保健協会. (1995 20) 森下 真行. ほか. 成人歯科保健におけるヘルスプロモーションの実践 : 第2報 MIDORIモデル(PRECEDE-PROCEED model)による歯周病予防事業の評価. 口腔衛生学会雑誌. 有限責任中間法人日本口腔衛生学会. (2004) vol.54, no.2, p.95-101. http://search.jamas.or.jp/link/ui/2004258757 7) 岸本悦央. 地域における歯槽膿漏予防講座の効果. 岡山歯誌. (1989) vol.8, p.87-92. http://search.jamas.or.jp/link/ui/1991083665 13) 大石 憲一. ほか. 岡山県における永久歯抜歯の理由について : 平成10年調査と昭和61年度調査との比較. 口腔衛生学会雑誌. 有限責任中間法人日本口腔衛生学会. (2001) vol.51, no.1, p.57-62. http://search.jamas.or.jp/link/ui/2001231593 |
| References_xml | – reference: 11) AXELSSON P. The long-term effect of a plaque control program on tooth mortality, caries and periodontal disease in adults. Results after 30 years of maintenance. J Clin Periodontol. (2004) vol.31, p.749-757. doi:10.1111/j.1600-051X.2004.00563.x – reference: 19) 安藤 雄一. ほか. 新潟県歯科疾患実態調査における調査対象者と歯科健診受診者の特性に関する分析. 口腔衛生学会雑誌. 有限責任中間法人日本口腔衛生学会. (2001) vol.51, no.3, p.248-257. http://search.jamas.or.jp/link/ui/2002055827 – reference: 18) 堀口 逸子. 成人歯科健康診査でCPITNを用いるときの評価法の検討 : 長崎県伊王島町住民の歯周組織の健康状態とその変化からみた9年間の歯科健診事業評価. 口腔衛生学会雑誌. 有限責任中間法人日本口腔衛生学会. (1996) vol.46, no.3, p.248-260. http://search.jamas.or.jp/link/ui/1997091596 – reference: 16) 平岩 弘. ほか. 百貨店従業員への刷掃指導効果 : 1年間の観察. 日本歯周病学会会誌. JAPANESE SOCIETY OF PERIODONTOLOGY. (1986) vol.28, no.2, p.670-680. https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/00171438701?from=CiNii, doi:10.2329/perio.28.670 – reference: 1) MORITA M. Effect of dental health programs on periodontal disease in communities. Dent Jpn. (1993) vol.30, p.102-105. – reference: 9) 石川 昭. ほか. 地域における歯周疾患予防活動 : 1回指導法と3回指導法の1年後の比較. 日本公衆衛生雑誌. 日本公衆衛生学会. (1995) vol.42, no.9, p.777-782. http://search.jamas.or.jp/link/ui/1996095825 – reference: 13) 大石 憲一. ほか. 岡山県における永久歯抜歯の理由について : 平成10年調査と昭和61年度調査との比較. 口腔衛生学会雑誌. 有限責任中間法人日本口腔衛生学会. (2001) vol.51, no.1, p.57-62. http://search.jamas.or.jp/link/ui/2001231593 – reference: 15) 渡邊, 達夫. ほか. 歯口清掃による動揺歯の改善と宿主因子の関係. 口腔衛生学会雑誌. JAPANESE SOCIETY FOR DENTAL HEALTH. (1984) vol.34, no.3, p.220-225. http://search.jamas.or.jp/link/ui/1985051986, doi:10.5834/jdh.34.220 – reference: 17) 木村 年秀. ほか. 地域における刷掃指導効果 一年後の経過観察:一年後の経過観察. 口腔衛生学会雑誌. JAPANESE SOCIETY FOR DENTAL HEALTH. (1991) vol.41, no.3, p.307-313. http://search.jamas.or.jp/link/ui/1992191056, doi:10.5834/jdh.41.307 – reference: 6) PETERSEN PE. Evaluation of community-based oral health promotion and oral disease prevention-WHO recommendations for improved evidence in public health practice. Community Dent Health. (2004) vol.21, no.Supplement, p.319-329. – reference: 5) 厚生労働省医政局歯科保健課. 平成11年歯科疾患実態調査報告-厚生省健康政策局調査-. 口腔保健協会. (2001) – reference: 8) 鶴見真由美. 歯科検診と同時に実施した刷掃指導の効果について. 岡山歯誌. (1987) vol.6, p.81-86. http://search.jamas.or.jp/link/ui/1989022194 – reference: 4) 厚生省健康政策局歯科衛生課. 平成5年歯科疾患実態調査報告-厚生省健康政策局調査-. 口腔保健協会. (1995) – reference: 2) 文部科学省. 疫学研究に関する倫理指針. (2005) – reference: 12) PETERSEN PE. Strengthening the prevention of periodontal disease : the WHO approach. J Periodontol. (2005) vol.76, p.2187-2193. doi:10.1902/jop.2005.76.12.2187 – reference: 14) 葭原 明弘. ほか. 歯科健康診査を中心とした成人歯科保健事業は歯牙喪失を抑制するか. 口腔衛生学会雑誌. 有限責任中間法人日本口腔衛生学会. (1996) vol.46, no.3, p.339-345. http://search.jamas.or.jp/link/ui/1997090194 – reference: 3) AINAMO J. Development of the World Health Organization Community Periodontal Index of Treatment Needs. Int Dent J. (1982) vol.32, p.281-291. – reference: 20) 森下 真行. ほか. 成人歯科保健におけるヘルスプロモーションの実践 : 第2報 MIDORIモデル(PRECEDE-PROCEED model)による歯周病予防事業の評価. 口腔衛生学会雑誌. 有限責任中間法人日本口腔衛生学会. (2004) vol.54, no.2, p.95-101. http://search.jamas.or.jp/link/ui/2004258757 – reference: 7) 岸本悦央. 地域における歯槽膿漏予防講座の効果. 岡山歯誌. (1989) vol.8, p.87-92. http://search.jamas.or.jp/link/ui/1991083665 – reference: 10) GOOCH BF. The role of evidence in fomulating public health programs to prevent oral disease and promote oral health in the United States. J Evid Base Dent Pract. (2006) vol.6, p.85-89. doi:10.1016/j.jebdp.2005.12.002 |
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| SourceID | medicalonline jstage |
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