事業所外の従業者支援プログラムの利用パターン : 精神科受療歴のある従業員の分析

事業所外の従業者支援プログラムの利用パターン / 精神科受療歴のある従業員とその事業所の分析 : 伊藤弘人ほか.日本医科大学医療管理学教室-精神科受療歴のある勤労者の相談内容を分析し事業所類型による利用パターンの特徴を明らかにするために, 事業所外の従業員支援プログラムの利用パターンの分析を行った.対象は, 1986年4月から1996年12月までに財団法人東京顕微鏡院こころとからだの相談室での産業メンタルヘルス相談に来室し, 初回相談時点ですでに精神科の主治医のある相談事例を複数回受けた7事業所の38事例である.事業所内スタッフがこのプログラムを理解している事業所とその他の事業所における相談者...

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Published in産業衛生学雑誌 Vol. 40; no. 1; pp. 15 - 21
Main Authors 佐々木, 雄司, 藤井, 賢一郎, 伊藤, 弘人
Format Journal Article
LanguageJapanese
Published 公益社団法人 日本産業衛生学会 01.01.1998
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ISSN1341-0725
1349-533X
DOI10.1539/sangyoeisei.KJ00001990716

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Summary:事業所外の従業者支援プログラムの利用パターン / 精神科受療歴のある従業員とその事業所の分析 : 伊藤弘人ほか.日本医科大学医療管理学教室-精神科受療歴のある勤労者の相談内容を分析し事業所類型による利用パターンの特徴を明らかにするために, 事業所外の従業員支援プログラムの利用パターンの分析を行った.対象は, 1986年4月から1996年12月までに財団法人東京顕微鏡院こころとからだの相談室での産業メンタルヘルス相談に来室し, 初回相談時点ですでに精神科の主治医のある相談事例を複数回受けた7事業所の38事例である.事業所内スタッフがこのプログラムを理解している事業所とその他の事業所における相談者の男性の割合はそれぞれ54%と93%で有意な差があった.事業所内スタッフの理解が進んでいる公的事業所における精神分裂病圏の相談の割合(31%)はその他の事業所での割合(9%)より高い傾向にあり, さらに相談内容についても, 前者における職場での対応に関する相談の割合(63%)は後者での割合(27%)より有意に高かった.なお治療機関については各事業所類型では有意な差はみられなかった.本分析の結果は, 事業所外従業員支援プログラムの利用パターンの多様性を示し, 事業所内スタッフの本プログラムへの理解が重要であることを示唆している.
ISSN:1341-0725
1349-533X
DOI:10.1539/sangyoeisei.KJ00001990716