母親の食生活に対する行動変容の準備性と児童の朝食摂取および家族の健康関連行動との関係
目的 母親の食生活に対する行動変容の準備性と子どもの朝食摂取の状況および家族の健康関連行動との関係を明らかにすることを目的とした。 方法 調査に同意の得られた鹿児島県内の18小学校の児童1,949人と,7 校の保護者881世帯を対象として自記式調査法でアンケートを実施した。児童には,朝食の摂取状況やアンケート記入日の朝食の内容を回答させ,保護者には朝食の摂取状況と,Prochaska らのステージ理論に基づいて食生活に対する行動変容の準備性を 5 段階で回答してもらった。 結果 回収率は児童が83.3%(1,624人),保護者が83.1%(732世帯)であった。朝食を毎日食べる児童は83.1%...
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Published in | 日本公衆衛生雑誌 Vol. 59; no. 4; pp. 277 - 287 |
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Main Authors | , , , , , , , |
Format | Journal Article |
Language | Japanese |
Published |
日本公衆衛生学会
2012
|
Subjects | |
Online Access | Get full text |
ISSN | 0546-1766 2187-8986 |
DOI | 10.11236/jph.59.4_277 |
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Abstract | 目的 母親の食生活に対する行動変容の準備性と子どもの朝食摂取の状況および家族の健康関連行動との関係を明らかにすることを目的とした。 方法 調査に同意の得られた鹿児島県内の18小学校の児童1,949人と,7 校の保護者881世帯を対象として自記式調査法でアンケートを実施した。児童には,朝食の摂取状況やアンケート記入日の朝食の内容を回答させ,保護者には朝食の摂取状況と,Prochaska らのステージ理論に基づいて食生活に対する行動変容の準備性を 5 段階で回答してもらった。 結果 回収率は児童が83.3%(1,624人),保護者が83.1%(732世帯)であった。朝食を毎日食べる児童は83.1%であり,15.1%の児童に欠食の習慣がみられた。アンケート記入日の朝食は98.6%の者が食べていたが,ごはんやパンなどの「主食」のみを食べていた者が15.1%おり,「主食」,「主菜」,「野菜•果物」をそろえて食べた児童は34.0%にとどまった。母親の食生活に対する行動変容の準備性は,「維持期」が28.1%,「実行期」が24.0%,「準備期」は6.9%,「関心期」は9.8%,「無関心期」は5.7%であった。そこで,既に食生活に対して何かを実行している「維持期」,「実行期」の者を『実行群』,現在食生活に対して何も実行していない「準備期」,「関心期」,「無関心期」を『非実行群』,質問に対して無回答の者を『無回答群』(25.5%)として 3 群間で比較した。母親が実行群の児童と比べて,無回答群では朝食を欠食する者が多かった(P=0.000)。調査日の朝食内容は,「野菜•果物」を食べた児童が,実行群と比べて非実行群では少なく(P=0.003),無回答群では(P=0.036)少ない傾向にあった。さらに実行群の母親に比べて非実行群と無回答群ではそれぞれ惣菜や市販弁当の利用頻度が高い傾向にあり(P=0.025, P=0.036),家族と食事や食べ物についての話し合いをしておらず(P=0.004, P=0.002),父親の喫煙率も高かった(P=0.000, P=0.000)。 結論 母親の食生活に対する行動変容の準備性により児童の朝食摂取習慣や内容,および家族の健康関連行動が異なることが示唆された。今後,学童期の子どもと母親を対象とした食育を実施する際,母親の食生活に対する行動変容の準備性を考慮したアプローチをする意義は大きいと考えられた。 |
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AbstractList | 目的 母親の食生活に対する行動変容の準備性と子どもの朝食摂取の状況および家族の健康関連行動との関係を明らかにすることを目的とした。 方法 調査に同意の得られた鹿児島県内の18小学校の児童1,949人と,7 校の保護者881世帯を対象として自記式調査法でアンケートを実施した。児童には,朝食の摂取状況やアンケート記入日の朝食の内容を回答させ,保護者には朝食の摂取状況と,Prochaska らのステージ理論に基づいて食生活に対する行動変容の準備性を 5 段階で回答してもらった。 結果 回収率は児童が83.3%(1,624人),保護者が83.1%(732世帯)であった。朝食を毎日食べる児童は83.1%であり,15.1%の児童に欠食の習慣がみられた。アンケート記入日の朝食は98.6%の者が食べていたが,ごはんやパンなどの「主食」のみを食べていた者が15.1%おり,「主食」,「主菜」,「野菜•果物」をそろえて食べた児童は34.0%にとどまった。母親の食生活に対する行動変容の準備性は,「維持期」が28.1%,「実行期」が24.0%,「準備期」は6.9%,「関心期」は9.8%,「無関心期」は5.7%であった。そこで,既に食生活に対して何かを実行している「維持期」,「実行期」の者を『実行群』,現在食生活に対して何も実行していない「準備期」,「関心期」,「無関心期」を『非実行群』,質問に対して無回答の者を『無回答群』(25.5%)として 3 群間で比較した。母親が実行群の児童と比べて,無回答群では朝食を欠食する者が多かった(P=0.000)。調査日の朝食内容は,「野菜•果物」を食べた児童が,実行群と比べて非実行群では少なく(P=0.003),無回答群では(P=0.036)少ない傾向にあった。さらに実行群の母親に比べて非実行群と無回答群ではそれぞれ惣菜や市販弁当の利用頻度が高い傾向にあり(P=0.025, P=0.036),家族と食事や食べ物についての話し合いをしておらず(P=0.004, P=0.002),父親の喫煙率も高かった(P=0.000, P=0.000)。 結論 母親の食生活に対する行動変容の準備性により児童の朝食摂取習慣や内容,および家族の健康関連行動が異なることが示唆された。今後,学童期の子どもと母親を対象とした食育を実施する際,母親の食生活に対する行動変容の準備性を考慮したアプローチをする意義は大きいと考えられた。 |
Author | 丸山, 千寿子 今村, 佳代子 瀬上, 綾 迫田, 真貴子 松木田, 恵美 和田, みゆき 瀬戸, 梢 原口, 美穂 |
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References | 16) 結城瑛子,菊池信行,松浦信夫.母子の食行動と肥満との関連についての検討.小児保健研究 2005; 64: 279–286. 30) 赤松利恵,永橋久文.行動変容段階モデルを用いた小学校における食に関する指導の実践事例.日本健康教育学会誌 2008; 16: 31–40. 20) 内閣府.平成18年版食育白書.東京:時事画報社,2007; 8–10. 24) 佐々尚美,加藤佐千子,田中宏子,他.大人と一緒の食事が子どもの食意識・食態度・食知識に及ぼす影響.日本家庭科教育学会誌 2003; 46: 226–233. 27) 中村小百合,任 和子,生田美智子,他.女子大学生のダイエット行動における変化ステージモデルと自己効力感との関係.滋賀医科大学看護学ジャーナル 2005; 3: 64–69. 6) DiPietro L, Mossberg HO, Stunkard AJ. A 40-year history of overweight children in Stockholm: life-time overweight, morbidity, and mortality. Int J Obes Relat Metab Disord 1994; 18: 585–590. 29) 赤松利恵,武見ゆかり.トランスセオレティカルモデルの栄養教育への適用に関する研究の動向.日本健康教育学会誌 2007; 15: 3–18. 35) Shepherd R. Resistance to changes in diet. Proc Nutr Soc 2002; 61: 267–272. 9) 伊藤至乃,天野幸子,殿塚婦美子.食生活における母子のかかわりについての研究.栄養学雑誌 1993; 51: 39–52. 19) 国立教育政策研究所教育課程研究センター.平成15年度小・中学校教育課程実施状況調査.2005. http://www.nier.go.jp/kaihatsu/katei_h15/index.htm(2012年 3 月29日アクセス可能) 15) 佐久間章子,前大道教子,小田光子,他.小学校 1 年生と 6 年生およびその母親の健康状態,体型,生活・食生活上との関連.日本公衆衛生雑誌 2004; 51: 483–495. 32) Willey C, Redding C, Stafford J, et al. Stages of change for adherence with medication regimens for chronic disease: development and validation of a measure. Clin Ther 2000; 22: 858–871. 3) 文部科学省.学校保健統計調査:平成20年度結果の概要.2008. http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa05/hoken/kekka/k_detail/1279370.htm(2012年 3 月29日アクセス可能) 25) 岸田典子,上村芳枝.学童の食事中における会話の有無と健康及び食生活との関連:広島県内市街地 5~6 年生の場合.栄養学雑誌 1993; 51: 23–30. 4) Mossberg HO. 40-year follow-up of overweight children. Lancet 1989; 2: 491–493. 13) 遠藤数江,平野千秋,戸村成男,他.小児肥満の生活習慣および両親の体格との関連についての検討.小児保健研究 2001; 60: 351–357. 5) Serdula MK, Ivery D, Coates RJ, et al. Do obese children become obese adults? A review of the literature. Prev Med 1993; 22: 167–177. 8) 食育基本法(平成17年 6 月17日法律第63号).2005. http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17HO063.html(2012年 3 月29日アクセス可能) 7) Yoshinaga M, Tanaka S, Shimago A, et al. Metabolic syndrome in overweight and obese Japanese children. Obes Res 2005; 13: 1135–1140. 28) 中村正和.行動変容のステージモデルに基づいた禁煙サポート.治療 2000; 82: 335–342. 23) 入谷仁士,宮田晴美,宮田康三.幼児の朝食摂取習慣の要因について:母親の生活習慣と家族構成を中心として.教育保健研究 2008; 15: 1–6. 21) 小松啓子,岡村真理子.小児のメタボリックシンドローム・肥満症における食生活と食事療法.アディポサイエンス 2007; 4: 411–419. 14) 塚原康代.保護者の食意識と子どもの食生活・身体状況:ライフステージ別相違点と相互関連性.栄養学雑誌 2003; 61: 223–233. 1) 厚生労働省.平成19年国民健康・栄養調査結果の概要.2008. http://www.mhlw.go.jp/houdou/2008/12/h1225-5a.html(2012年 3 月29日アクセス可能) 18) Prochaska JO, DiClemente CC. Stages and processes of self-change of smoking: toward an integrative model of change. J Consult Clin Psychol 1983; 51: 390–395. 2) 独立行政法人日本スポーツ振興センター健康安全部健康安全事業課,編.平成17年度児童生徒の食生活等実態調査報告書.東京:独立行政法人日本スポーツ振興センター健康安全部健康安全事業課,2007. http://naash.go.jp/anzen/school_lunch///tabid/536/Default.aspx(2012年 3 月29日アクセス可能 17) 森脇弘子,小田光子,佐久間章子,他.小学生の食生活・生活習慣に及ぼす調理担当者の意識.栄養学雑誌 2006; 64: 87–96. 22) 日本動脈硬化学会.動脈硬化性疾患予防ガイドライン2007年版.東京:日本動脈硬化学会,2007. 10) 富岡文枝,丸谷美智子,中保彰子.食生活における親子のかかわりに関する研究:母親と子どものかかわりについて.民族衛生 1997; 63: 14–29. 26) 森脇弘子,岸田典子,上村芳枝,他.女子学生の健康状況・生活習慣・食生活と小学生時の食事中の楽しい会話との関連.日本家政学会誌 2007; 58: 327–336. 12) 富岡文枝.母親の食意識及び態度が子どもの食行動に与える影響.栄養学雑誌 1998; 56: 19–32. 31) Kristal AR, Glanz K, Curry SJ, et al. How can stages of change be best used in dietary interventions? J Am Diet Assoc 1999; 99: 679–684. 34) Willett W.食事調査のすべて:栄養疫学[Nutritional Epidemiology](田中平三,監訳).東京:第一出版,2003; 352–381. 33) Burbank PM, Padula CA, Nigg CR. Changing health behaviors of older adults. J Gerontol Nurs 2000; 26: 26–33. 11) 富岡文枝,中保彰子.食生活における父親とその家族のかかわりについて.民族衛生 1997; 63: 329–345. |
References_xml | – reference: 9) 伊藤至乃,天野幸子,殿塚婦美子.食生活における母子のかかわりについての研究.栄養学雑誌 1993; 51: 39–52. – reference: 23) 入谷仁士,宮田晴美,宮田康三.幼児の朝食摂取習慣の要因について:母親の生活習慣と家族構成を中心として.教育保健研究 2008; 15: 1–6. – reference: 33) Burbank PM, Padula CA, Nigg CR. Changing health behaviors of older adults. J Gerontol Nurs 2000; 26: 26–33. – reference: 34) Willett W.食事調査のすべて:栄養疫学[Nutritional Epidemiology](田中平三,監訳).東京:第一出版,2003; 352–381. – reference: 15) 佐久間章子,前大道教子,小田光子,他.小学校 1 年生と 6 年生およびその母親の健康状態,体型,生活・食生活上との関連.日本公衆衛生雑誌 2004; 51: 483–495. – reference: 18) Prochaska JO, DiClemente CC. Stages and processes of self-change of smoking: toward an integrative model of change. J Consult Clin Psychol 1983; 51: 390–395. – reference: 2) 独立行政法人日本スポーツ振興センター健康安全部健康安全事業課,編.平成17年度児童生徒の食生活等実態調査報告書.東京:独立行政法人日本スポーツ振興センター健康安全部健康安全事業課,2007. http://naash.go.jp/anzen/school_lunch///tabid/536/Default.aspx(2012年 3 月29日アクセス可能) – reference: 6) DiPietro L, Mossberg HO, Stunkard AJ. A 40-year history of overweight children in Stockholm: life-time overweight, morbidity, and mortality. Int J Obes Relat Metab Disord 1994; 18: 585–590. – reference: 8) 食育基本法(平成17年 6 月17日法律第63号).2005. http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H17/H17HO063.html(2012年 3 月29日アクセス可能) – reference: 5) Serdula MK, Ivery D, Coates RJ, et al. Do obese children become obese adults? A review of the literature. Prev Med 1993; 22: 167–177. – reference: 17) 森脇弘子,小田光子,佐久間章子,他.小学生の食生活・生活習慣に及ぼす調理担当者の意識.栄養学雑誌 2006; 64: 87–96. – reference: 27) 中村小百合,任 和子,生田美智子,他.女子大学生のダイエット行動における変化ステージモデルと自己効力感との関係.滋賀医科大学看護学ジャーナル 2005; 3: 64–69. – reference: 4) Mossberg HO. 40-year follow-up of overweight children. Lancet 1989; 2: 491–493. – reference: 25) 岸田典子,上村芳枝.学童の食事中における会話の有無と健康及び食生活との関連:広島県内市街地 5~6 年生の場合.栄養学雑誌 1993; 51: 23–30. – reference: 35) Shepherd R. Resistance to changes in diet. Proc Nutr Soc 2002; 61: 267–272. – reference: 3) 文部科学省.学校保健統計調査:平成20年度結果の概要.2008. http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa05/hoken/kekka/k_detail/1279370.htm(2012年 3 月29日アクセス可能) – reference: 24) 佐々尚美,加藤佐千子,田中宏子,他.大人と一緒の食事が子どもの食意識・食態度・食知識に及ぼす影響.日本家庭科教育学会誌 2003; 46: 226–233. – reference: 19) 国立教育政策研究所教育課程研究センター.平成15年度小・中学校教育課程実施状況調査.2005. http://www.nier.go.jp/kaihatsu/katei_h15/index.htm(2012年 3 月29日アクセス可能) – reference: 21) 小松啓子,岡村真理子.小児のメタボリックシンドローム・肥満症における食生活と食事療法.アディポサイエンス 2007; 4: 411–419. – reference: 29) 赤松利恵,武見ゆかり.トランスセオレティカルモデルの栄養教育への適用に関する研究の動向.日本健康教育学会誌 2007; 15: 3–18. – reference: 22) 日本動脈硬化学会.動脈硬化性疾患予防ガイドライン2007年版.東京:日本動脈硬化学会,2007. – reference: 16) 結城瑛子,菊池信行,松浦信夫.母子の食行動と肥満との関連についての検討.小児保健研究 2005; 64: 279–286. – reference: 28) 中村正和.行動変容のステージモデルに基づいた禁煙サポート.治療 2000; 82: 335–342. – reference: 30) 赤松利恵,永橋久文.行動変容段階モデルを用いた小学校における食に関する指導の実践事例.日本健康教育学会誌 2008; 16: 31–40. – reference: 1) 厚生労働省.平成19年国民健康・栄養調査結果の概要.2008. http://www.mhlw.go.jp/houdou/2008/12/h1225-5a.html(2012年 3 月29日アクセス可能) – reference: 31) Kristal AR, Glanz K, Curry SJ, et al. How can stages of change be best used in dietary interventions? J Am Diet Assoc 1999; 99: 679–684. – reference: 10) 富岡文枝,丸谷美智子,中保彰子.食生活における親子のかかわりに関する研究:母親と子どものかかわりについて.民族衛生 1997; 63: 14–29. – reference: 14) 塚原康代.保護者の食意識と子どもの食生活・身体状況:ライフステージ別相違点と相互関連性.栄養学雑誌 2003; 61: 223–233. – reference: 11) 富岡文枝,中保彰子.食生活における父親とその家族のかかわりについて.民族衛生 1997; 63: 329–345. – reference: 13) 遠藤数江,平野千秋,戸村成男,他.小児肥満の生活習慣および両親の体格との関連についての検討.小児保健研究 2001; 60: 351–357. – reference: 7) Yoshinaga M, Tanaka S, Shimago A, et al. Metabolic syndrome in overweight and obese Japanese children. Obes Res 2005; 13: 1135–1140. – reference: 26) 森脇弘子,岸田典子,上村芳枝,他.女子学生の健康状況・生活習慣・食生活と小学生時の食事中の楽しい会話との関連.日本家政学会誌 2007; 58: 327–336. – reference: 12) 富岡文枝.母親の食意識及び態度が子どもの食行動に与える影響.栄養学雑誌 1998; 56: 19–32. – reference: 32) Willey C, Redding C, Stafford J, et al. Stages of change for adherence with medication regimens for chronic disease: development and validation of a measure. Clin Ther 2000; 22: 858–871. – reference: 20) 内閣府.平成18年版食育白書.東京:時事画報社,2007; 8–10. |
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StartPage | 277 |
SubjectTerms | 児童 朝食摂取 母親 行動変容の準備性 食育 |
Title | 母親の食生活に対する行動変容の準備性と児童の朝食摂取および家族の健康関連行動との関係 |
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