ソフトウェア保守義務の標準化に関する一考察
産業の情報化が進むなかで, とりわけソフトウェア保守義務における工数増大が深刻な問題となってきている.そこで, ソフトウェア保守義務を効率的かつ計画的に管理運営していく目的から, 本稿では, ソフトウェア保守義務における所要工数算定方式と, その体系化について実践的立場から考察を行う.とくに, ここでは, ソフトウェア保守義務を, いくつかの基本単位に分割し, 各基本単位ごとに, 各社の固有の立場・特性および蓄積されてある実績データをもとに, 数量化理論I類を用いた所要工数算定方法と, それによって得られた工数見積り表の活用方法について実証的考察を行っている.この結果, ソフトウェア保守義務の...
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| Published in | 日本経営工学会誌 Vol. 38; no. 4; pp. 273 - 279 |
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| Main Author | |
| Format | Journal Article |
| Language | Japanese |
| Published |
公益社団法人 日本経営工学会
15.10.1987
Japan Industrial Management Association |
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| ISSN | 0386-4812 2432-9983 |
| DOI | 10.11221/jimapre.38.4_273 |
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| Summary: | 産業の情報化が進むなかで, とりわけソフトウェア保守義務における工数増大が深刻な問題となってきている.そこで, ソフトウェア保守義務を効率的かつ計画的に管理運営していく目的から, 本稿では, ソフトウェア保守義務における所要工数算定方式と, その体系化について実践的立場から考察を行う.とくに, ここでは, ソフトウェア保守義務を, いくつかの基本単位に分割し, 各基本単位ごとに, 各社の固有の立場・特性および蓄積されてある実績データをもとに, 数量化理論I類を用いた所要工数算定方法と, それによって得られた工数見積り表の活用方法について実証的考察を行っている.この結果, ソフトウェア保守義務の標準化への実践的かつ継続的アプローチが可能となる. |
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| ISSN: | 0386-4812 2432-9983 |
| DOI: | 10.11221/jimapre.38.4_273 |