移植医療の働き方改革 -関連病院内限定心臓メディカルコンサルタントとしての活動から

臓器移植医療、特に心臓移植は事象発生が緊急で、外科医からすると予定外業務を余儀なくされることから、働き方改革との親和性は低いと言わざるを得ない。当院では前任地でメディカルコンサルタント業務を含めた移植心臓外科医としての診療を行っていたが、約3年前に現職に異動して以来、心臓移植実施施設では無いために心臓移植医療に直接は関わらなくなった外科医が勤務している。一方で、関連病院内で発生した脳死ドナーに関しては日本臓器移植ネットワークから依頼を受けてメディカルコンサルト活動を継続している。赴任以来、3年間で3例の臓器提供に関してメディカルコンサルト業務に携わった。また、日常診療と兼務して2021年度から...

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Published in移植 Vol. 57; no. Supplement; p. s305_1
Main Authors 縄田, 寛, 駒ケ嶺, 正英, 中村, 晴美
Format Journal Article
LanguageJapanese
Published 一般社団法人 日本移植学会 2022
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Summary:臓器移植医療、特に心臓移植は事象発生が緊急で、外科医からすると予定外業務を余儀なくされることから、働き方改革との親和性は低いと言わざるを得ない。当院では前任地でメディカルコンサルタント業務を含めた移植心臓外科医としての診療を行っていたが、約3年前に現職に異動して以来、心臓移植実施施設では無いために心臓移植医療に直接は関わらなくなった外科医が勤務している。一方で、関連病院内で発生した脳死ドナーに関しては日本臓器移植ネットワークから依頼を受けてメディカルコンサルト活動を継続している。赴任以来、3年間で3例の臓器提供に関してメディカルコンサルト業務に携わった。また、日常診療と兼務して2021年度からは学内の移植医療支援室のメンバーとして臓器ドナーおよび組織ドナーを増やすべく活動をおこなっている。働き方改革を見据えた移植医療への方策としては、臓器機能評価方法を標準化し、例えば当院におけるのと同様、移植医療に関わった経験がありながら移植実施施設に所属しない医師をリクルートし、同じく標準化されたドナー管理マニュアルのもと救急医・集中治療医と連携しながらドナー管理に努めることは移植医の負担軽減のために有効と思われる。
ISSN:0578-7947
2188-0034
DOI:10.11386/jst.57.Supplement_s305_1