森林および農地から開発地への土地利用変化に伴う土壌炭素蓄積変化に関する研究

• Published in: 日本緑化工学会誌 Vol. 48; no. 2; pp. 374 - 385
• Main Authors: 手代木, 純, 石塚, 成宏, 木田, 仁廣, 外崎, 公知, 今井, 一隆
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 日本緑化工学会 30.11.2022
• Subjects: 国家温室効果ガスインベントリ報告書; 土地利用変化; 土壌炭素蓄積変化; 植生回復; 緑被率; 開発地
• ISSN: 0916-7439; 0916-7439
• DOI: 10.7211/jjsrt.48.374

森林および農地から開発地への土地利用変化に伴う土壌炭素蓄積変化を明らかにするため，代表的な開発地として宅地と道路が一体的に整備されるニュータウンと産業団地を対象に，調査手法を検討するとともに，全国30地点以上で土壌調査等を実施した。これらの結果と森林および農地から開発地に転用された地点の位置情報等を参考に，開発地の土壌炭素蓄積量の初期値を，森林からの転用時21.9±16.5 MgC／ha，農地からの転用時22.8±17.6 MgC／haと算出した。開発地の多様な土地利用形態を，既往統計の区分等により宅地系，道路系，草地系，公園系の4つの土地利用区分に集約した。既往資料や空中写真等により，転用後の植生回復による各土地利用区分の土壌炭素変化量を初期値に加算し，開発地の平均土壌炭素蓄積量を28.1±17.5 MgC／haと算出した。この算出方法により，開発地に転用される森林および農地の面積比や転用先の土地利用区分の構成比の変化に対応し，開発地の平均土壌炭素蓄積量を定期的に更新することが可能である。