わが国の肥満傾向児と痩身傾向児の出現率に対する年齢—時代—コホート効果　(1977–2006年）と2007–2016年の出現率の推計

目的 児童•生徒の肥満や痩身は学校保健上の重要な課題である。肥満，痩身傾向児の出現率の時代推移は，時代の影響に加えて，年齢の影響，さらには，生まれ世代に特有のコホートの影響を含んでいる。これらの影響を分離して，年齢によるリスク，時代のリスク，さらには世代のリスクを評価することは，肥満や痩身に対する児童•生徒の保健指導を進める上で重要である。本研究の目的はベイズ型 age-period-cohort（APC）分析を使用し，1977∼2006年の間の肥満傾向，痩身傾向児の出現率の推移を分析し，年齢，時代，コホートの影響を評価した上で，2007∼2016年までの肥満傾向，痩身傾向児の出現率の推計を行...

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Published in日本公衆衛生雑誌 Vol. 60; no. 6; pp. 356 - 369
Main Authors 小田切, 陽一, 小山, 勝弘, 内田, 博之
Format Journal Article
LanguageJapanese
Published 日本公衆衛生学会 2013
Subjects
コホート効果
年齢•時代•コホート分析
痩身児
肥満児
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ISSN0546-1766
2187-8986
DOI10.11236/jph.60.6_356

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Abstract 目的 児童•生徒の肥満や痩身は学校保健上の重要な課題である。肥満，痩身傾向児の出現率の時代推移は，時代の影響に加えて，年齢の影響，さらには，生まれ世代に特有のコホートの影響を含んでいる。これらの影響を分離して，年齢によるリスク，時代のリスク，さらには世代のリスクを評価することは，肥満や痩身に対する児童•生徒の保健指導を進める上で重要である。本研究の目的はベイズ型 age-period-cohort（APC）分析を使用し，1977∼2006年の間の肥満傾向，痩身傾向児の出現率の推移を分析し，年齢，時代，コホートの影響を評価した上で，2007∼2016年までの肥満傾向，痩身傾向児の出現率の推計を行うことである。 方法 1977∼2006年の学校保健統計調査から，6∼14歳の児童•生徒の肥満傾向児，痩身傾向児の出現率のデータを得て，標準コホート表を作成した。これにベイズ型 APC 分析を適用して，年齢，時代およびコホート効果を推定した。また，2007∼2016年までの肥満傾向，痩身傾向児の出現率の推計を行った。 結果 肥満傾向児の出現率に対する年齢効果は男子では 6∼11歳，女子では 6∼12歳で増大し，以降で低減した。時代効果は男女に共通して，1990年代の後半まで増大し，以降低減した。コホート効果は男子では1963∼1969年生まれまで増大，その後1981年生まれまで低減し，それ以降のコホートでは一貫して増大した。女子では，1964∼1975年生まれまで低減した後，1990年生まれまで増大，以降は横ばいから緩やかな増大を示した。痩身傾向児の出現率に対する年齢効果は，男子では 7∼10歳，女子では 7∼12歳まで増大し，以降は横ばいとなった。時代効果は，男女ともに2000年頃まで増大し，以降わずかに低減した。コホート効果は男子では1985∼1994年生まれまで増大し，1994年生まれ以降で低減した。一方，女子では，1976∼1993年生まれまで増大，1993年生まれ以降横ばいから低減した。時代効果とコホート効果のトレンドが持続すると仮定した場合，2007∼2016年の間の肥満傾向児，痩身傾向児の出現率は横ばいで推移すると推計された。 結論 本研究の結果は，肥満傾向児，痩身傾向児の出現率の年次推移に対して，3 要因（年齢，時代，コホート）のうち年齢が最も強く影響した要因であったが，時代とコホートの影響も受けて推移してきたことが明らかとなった。また，肥満傾向児，痩身傾向児の出現率の推計結果は，2007∼2016年の間は横ばいで推移することを示しており，年齢，時代，コホートのリスクに対応した保健指導が肥満傾向，痩身傾向児の低減にむけて重要であると考えられた。
AbstractList 目的 児童•生徒の肥満や痩身は学校保健上の重要な課題である。肥満，痩身傾向児の出現率の時代推移は，時代の影響に加えて，年齢の影響，さらには，生まれ世代に特有のコホートの影響を含んでいる。これらの影響を分離して，年齢によるリスク，時代のリスク，さらには世代のリスクを評価することは，肥満や痩身に対する児童•生徒の保健指導を進める上で重要である。本研究の目的はベイズ型 age-period-cohort（APC）分析を使用し，1977∼2006年の間の肥満傾向，痩身傾向児の出現率の推移を分析し，年齢，時代，コホートの影響を評価した上で，2007∼2016年までの肥満傾向，痩身傾向児の出現率の推計を行うことである。 方法 1977∼2006年の学校保健統計調査から，6∼14歳の児童•生徒の肥満傾向児，痩身傾向児の出現率のデータを得て，標準コホート表を作成した。これにベイズ型 APC 分析を適用して，年齢，時代およびコホート効果を推定した。また，2007∼2016年までの肥満傾向，痩身傾向児の出現率の推計を行った。 結果 肥満傾向児の出現率に対する年齢効果は男子では 6∼11歳，女子では 6∼12歳で増大し，以降で低減した。時代効果は男女に共通して，1990年代の後半まで増大し，以降低減した。コホート効果は男子では1963∼1969年生まれまで増大，その後1981年生まれまで低減し，それ以降のコホートでは一貫して増大した。女子では，1964∼1975年生まれまで低減した後，1990年生まれまで増大，以降は横ばいから緩やかな増大を示した。痩身傾向児の出現率に対する年齢効果は，男子では 7∼10歳，女子では 7∼12歳まで増大し，以降は横ばいとなった。時代効果は，男女ともに2000年頃まで増大し，以降わずかに低減した。コホート効果は男子では1985∼1994年生まれまで増大し，1994年生まれ以降で低減した。一方，女子では，1976∼1993年生まれまで増大，1993年生まれ以降横ばいから低減した。時代効果とコホート効果のトレンドが持続すると仮定した場合，2007∼2016年の間の肥満傾向児，痩身傾向児の出現率は横ばいで推移すると推計された。 結論 本研究の結果は，肥満傾向児，痩身傾向児の出現率の年次推移に対して，3 要因（年齢，時代，コホート）のうち年齢が最も強く影響した要因であったが，時代とコホートの影響も受けて推移してきたことが明らかとなった。また，肥満傾向児，痩身傾向児の出現率の推計結果は，2007∼2016年の間は横ばいで推移することを示しており，年齢，時代，コホートのリスクに対応した保健指導が肥満傾向，痩身傾向児の低減にむけて重要であると考えられた。
Author 内田, 博之
小山, 勝弘
小田切, 陽一
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  fullname: 小田切, 陽一
  organization: 山梨県立大学大学院看護学研究科地域看護学
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  fullname: 小山, 勝弘
  organization: 山梨大学大学院教育学研究科身体文化教育講座
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  fullname: 内田, 博之
  organization: 城西大学薬学部医療栄養学科病態解析学講座
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Issue 6
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SubjectTerms コホート効果
年齢•時代•コホート分析
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Title わが国の肥満傾向児と痩身傾向児の出現率に対する年齢—時代—コホート効果　(1977–2006年）と2007–2016年の出現率の推計
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ispartofPNX 日本公衆衛生雑誌, 2013, Vol.60(6), pp.356-369
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