「インフレーション(インフレ)」について：カレツキの二分法

• Published in: MACRO REVIEW Vol. 36; no. 2; pp. 33 - 63
• Main Author: 松谷, 泰樹
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 日本マクロエンジニアリング学会 2024
• Subjects: インフレーション; カレツキ; スタグフレーション; 労働組合; 所得再分配効果
• ISSN: 0915-0560; 1884-2496
• DOI: 10.11286/jmr.36.33

カレツキの「インフレーション理論」は，Kalecki (1938) とKalecki (1954) から導出され，「二分法」としての性格をもつ。Kalecki (1938) は，「カレツキ体系」を形成するうえでの「ミッシングリンク」と見なされるものであり，それを進化させたものが Kalecki (1954) の第1章である。カレツキ体系では，「物価」とは「諸価格の平均」であるとされており，「ある一定期間における物価の上昇」が「インフレーション」として定義される。Kalecki (1938) の「二分法」を否定するKalecki (1954) の「二分法」では，不完全競争から寡占へと理論の発展を遂げている。物価水準は「価格方程式」の加重平均により示されて，インフレーションの発生が捉えられる。「物価騰貴」が起きるのは，一般的に原料や設備の不足が，需要に比して供給を厳しく制限していることによる。この理論により見出されるインフレの問題とは，利潤と賃金の間の所得分配の比率の変化であり，「所得再分配効果」である。つまり，賃金の購買力が低下し，有効需要の不足が起こり，産出量や雇用が減少し，「スタグフレーション」が発生しかねないないというものである。この理論による洞察は，物価水準の上昇のもとで，貨幣賃金が上昇しても，実質賃金は低下しないということであり，また，趨勢的に上昇する傾向にある独占度のもとでの，労働の資本にたいする抵抗の決定的な重要性である。これらに，政策的含意が見出される。